おすすめのデジタルブック制作サービスをご紹介します。

デジタルブックの基礎知識

デジタルブックは、紙やPDFとは異なる新しい資料の保管や閲覧方法であり、ペーパーレス化のひとつとしてさまざまな企業に注目されています。まずはそんなデジタルブックについての基礎知識や、電子書籍・PDFとの違いをご紹介します。

デジタルブックとは？

デジタルブックとは、紙の冊子をデジタル化し、WEB上で直感的に閲覧できるメディアのことです。紙媒体と同様のレイアウトで再現しつつ、外部サイトへのリンクや動画、画像などを埋め込むことが可能であり、インターネットブラウザで閲覧できます。

紙の本や雑誌同様に扱うことができ、企業内での会議資料や、社内外向けのパンフレットなど、多様な使い方が可能です。

電子書籍やPDFとの違い

デジタルブックとよく混同されがちな、電子書籍やPDFとの違いについて解説します。

デジタルブックと電子書籍の違い

電子書籍は紙媒体で発行された漫画や雑誌などをデータ化したもので、WEBブラウザやスマホ・タブレットなどで読めるように販売することを目的としています。そのためデータの入稿方法には一定の形式が定められており、閲覧するためには専用ソフトやアプリなどが必要になるケースも珍しくありません。

一方デジタルブックは、おもに企業や団体による資料配信、カタログ公開、教育用マニュアルの提供など、情報伝達・共有を目的に使用されます。画像や動画、図解などのほかに外部サイトへのリンクを埋め込むことも可能なので、視覚的にも確認しやすく、社内全体の資料を一括で管理できます。また、デジタルブックはWEBブラウザがあればアプリ不要で閲覧でき、利用者のアクセス環境に依存しない点も特徴です。

デジタルブックとPDFの違い

PDFは、資料をデータ化するという点では電子書籍やデジタルブックと同じですが、文書のレイアウトを固定し、どのような端末からも同じ表示ができるのが大きな特徴です。ページをめくるようなUIを持ち、直感的な操作ができるデジタルブックに対して、PDFは動的な要素が少ないという点が違いです。

さらに、PDFは更新が必要な場合は再配布しなければならない一方で、デジタルブックであればWEB上で更新が可能であるため、つねに最新の情報に切り替えられるという点も大きな違いといえるでしょう。

デジタルブックの活用方法

デジタルブックは、業種や用途を問わず、紙やPDFに代わる情報伝達手段として幅広く活用されています。ここでは、とくに利用されているデジタルブックの活用方法を3つご紹介し、それぞれの特徴を解説します。

カタログやパンフレット

商品の特長やスペック、価格情報などを一覧で見ることができるカタログや販促パンフレットは、デジタルブックとの相性がよいコンテンツです。紙のように実寸に縛られる必要がなく自由な表現ができることから、より商品やサービス、企業の魅力を伝えやすくなるでしょう。

最近では商業施設や大学などのパンフレットとして活用される場面も少なくありません。さまざまな企業や大学を訪れる場合、紙の資料では保管しきれないこともあるので、WEB上で管理や閲覧ができるデジタルブックは非常に便利です。

マニュアルや教材

デジタルブックは、業務マニュアルや教材などにも使用されています。教える側と教わる側が同じ資料をWEB上で確認でき、必要な部分をすぐに検索して見つけられるという便利さも魅力です。

昨今では商品の取扱説明書をデジタルブックとして配布する企業も増えており、紙の説明書を保管する必要がないという点で利便性が高いといえるでしょう。マニュアルや教材、取扱説明書はいつでも気軽に素早く調べられることが求められるので、デジタルブックにすることには大きな意味があります。

広報誌や観光ガイド

より多くの人に情報を広げることが目的の広報誌や観光ガイドも、デジタルブックとの親和性が高いといえるでしょう。冊子と同じ情報を提供できることはもちろん、動画や外部サイトへのリンクなどを埋め込むことで、必要な情報を適切に知ってもらうことができます。

とくに観光ガイドの場合は、店舗や施設のリンクや予約サイトなどを埋め込むことで、閲覧する人の検索の手間を省き、より利便性の向上が図れるでしょう。

デジタルブックの機能

デジタルブックには、PDFにはない便利な機能が豊富に搭載されています。利用するサービスによって多少異なりますが、ここではデジタルブックのおもな機能についてご紹介します。

検索機能

デジタルブックの検索機能は、冊子全体の中から特定のキーワードや語句を瞬時に抽出できる機能です。PDFにも検索機能はありますが、デジタルブックの場合は全ページを横断して効率よく検索でき、該当箇所がハイライト表示されるため、見つけやすくわかりやすいのが特徴です。

また、目次との連携や、複数キーワードでのAND・OR検索などに対応しているサービスもあり、大量ページ数の資料やマニュアルを扱う場合も非常に便利です。閲覧者が目的の情報に迅速にアクセスできるため、情報への到達スピードをアップでき業務の効率化を叶えられることもあるでしょう。

メモ機能

メモ機能とは、閲覧者が任意のページ上に自分用のメモを記録できる機能です。紙の資料に直接書き込むのと同じような感覚で、重要箇所の備忘や補足説明を書き残すことができるため、学習用途や社内共有の用途としても最適です。

多くのサービスでは、付箋のような形式でページ内の特定エリアにピン留めできるほか、一覧で確認・編集・削除も可能です。また一部のツールでは、手書き風の入力や色分けも可能で、視覚的にわかりやすく整理できます。

アクセス解析

アクセス解析機能は、デジタルブックの閲覧データを取得・可視化できる管理者側に便利な仕組みです。たとえば、どのページがどれだけ閲覧されたか、どのリンクがクリックされたか、滞在時間の長い箇所はどこかなどを把握できます。

これにより、カタログやマニュアルの効果検証や、利用者の興味関心の傾向分析が可能となります。また、特定ユーザーのアクセス履歴を追跡できる場合もあり、個別対応や営業活動への活用にもつながるでしょう。従来の紙資料やPDFでは得られなかった「読み手の行動」を把握できる点が、デジタルブック最大の特長です。

リンクの設置

デジタルブックでは、各ページ内の任意のテキストや画像、エリアに対して外部サイトへのリンクを設定できます。これにより、関連するWEBサイトや製品ページ、申し込みフォームなどへのスムーズな誘導が可能となります。

また、同一ブック内の別ページや目次との相互リンクも設定でき、利便性の高い活用ができるのも嬉いポイントです。さらに、外部動画へのリンクやメールアドレスへの直接連携など、用途に応じたさまざまな動線設計が行えるため、社内資料としてだけでなく、製品カタログなどへの活用にもおすすめです。

動画や画像の埋め込み

デジタルブックでは文章や静止画像だけでなく、動画やスライド、音声などのメディアコンテンツを埋め込むことが可能です。これにより、視覚的・聴覚的な情報の提供が可能となり、静的なPDFよりも訴求力の高い資料作成が実現します。

たとえば、商品紹介動画や操作手順の説明映像などを組み込むことで理解を促進させたり、より商品に興味を持ってもらえたりするきっかけづくりが可能です。再生位置の指定や音量調整、フルスクリーン再生といった基本的な再生設定を簡単に行えるサービスもあります。

限定公開・アクセス制限

限定公開・アクセス制限機能は、機密性の高い情報を必要な相手にのみ届けるための機能です。パスワード保護やURL発行制限、IPアドレス制限、閲覧期間の設定など、用途やセキュリティポリシーに応じて柔軟に対応可能です。

この機能は会員制コンテンツや社内資料、期間限定配信などに活用されており、誤配信リスクの低減と同時に情報統制にも役立ちます。閲覧者単位でのログ取得や個別権限設定に対応しているサービスもあり、業務上の信頼性と管理性を確保するためにも活用したい機能のひとつといえるでしょう。

デジタルブックのメリット・デメリット

さまざまな場面で活用が進んでいるデジタルブックですが、これから利用する方が知っておきたいメリットやデメリットがあります。ここでは、メリット・デメリットをそれぞれ解説するので、導入前にぜひチェックしてみてください。

デジタルブックのメリット

まずはデジタルブックを導入するメリットについて見ていきましょう。

コスト削減

紙の印刷や保管、配布にかかるコストは、企業活動において無視できない固定費です。とくに、営業チラシや商品カタログ、社内マニュアルなど、多様なツールを取り扱う企業ほど、その経費はかさむ傾向にあるでしょう。

デジタルブックを導入することでそれらの費用を大幅に削減でき、必要な情報のみをデジタルで届けることができます。現在かけているコストの額が大きい企業ほど、デジタルブック化の恩恵は顕著です。

在庫切れがない

印刷物の場合、部数が不足すれば増刷が必要になり、在庫管理の手間も発生します。デジタルブックであれば在庫という概念がなく、必要な場所や人にすぐに配布でき、必要なタイミングで何度でも閲覧できます。物理的なスペースも不要なため、これまで紙の資料を保管していた場所を有効活用できるなどのメリットもあるでしょう。

ペーパーレス化

デジタルブックは、紙の使用量を大幅に削減する手段として、環境配慮型経営（ESG経営）の一環としても評価されています。とくに近年は、CO2排出量削減の取り組みが企業の社会的責任とされており、環境省による「温室効果ガス排出量取引制度」では、2026年度からCO2排出量が年間10万トン以上の企業は、排出量取引への参加が義務付けられます。

これは、あらかじめ定められた排出枠を超えた場合は取引市場で枠を購入しなければならないという制度であり、排出量が増えるごとに費用の負担も大きくなっています。こうした制度導入の流れのなかで、紙資源の消費を減らすことは、単なるコストカットにとどまらず、社会的な評価へとつながっていきます。実際に、環境配慮を怠る企業は資金調達の審査で不利になるケースも増えつつあるため、早めにデジタルブック化し、ペーパーレスを進めていく必要があるでしょう。

修正や更新がしやすい

印刷物は一度発行してしまうと誤植や情報変更への対応が困難であり、再印刷や再配布には多大な手間とコストがかかります。対して、デジタルブックはWEB上でデータを更新し、リアルタイムでの修正・再編集が可能です。つねに最新版を反映できるため、商品情報の変更やサービス価格の改訂など、変動の多い内容にも柔軟に対応でき、印刷の手間やコストも大幅にカットできます。

マルチデバイスに対応

PC、タブレット、スマートフォンなど、さまざまな端末に対応しているため、閲覧者が場所や時間を問わず情報にアクセスできる点もデジタルブックのメリットです。レスポンシブ対応のビューワーであれば、画面サイズに応じてレイアウトが最適化されるので、ユーザーのデバイスによって見た目や体験が変わることがありません。

業務効率化

営業資料やマニュアルをデジタルブックに統合することで、紙資料を持ち歩く必要がなくなります。データ共有もスムーズになり、社内の情報共有や説明業務の効率が飛躍的に向上するでしょう。また、営業担当が使う資料を同一フォーマットに統一できることで、企業全体の業務品質も標準化され、属人化の解消にもつながります。

アクセス解析・データ分析ができる

従来の紙資料では「どこが読まれたか」「どの部分が重要視されたか」といった情報を把握することはできませんでした。デジタルブックには閲覧ログやクリック率、滞在時間などの詳細な解析機能が搭載されており、閲覧行動の傾向を数値で把握できます。これにより、マーケティング戦略の改善や資料内容のブラッシュアップが可能になります。

デジタルブックのデメリット

利便性や効率性が高い一方で、デジタルブックにもいくつかの課題や注意点があります。

インターネット接続が必要

デジタルブックは基本的にクラウド上に公開されるため、閲覧にはインターネット接続が前提となります。オフライン環境では一部機能が制限される場合があり、利用シーンによってはPDFなどとの併用が必要になることもあります。

ネット環境の悪い場所での利用は、かえってユーザーにストレスを与える可能性もあるので、使う場所によって提供方法は検討するべきといえるでしょう。

端末によって見え方が異なる

ビューワーの仕様や閲覧端末の性能によっては、表示の一部にズレや意図しないレイアウト崩れが生じることがあります。とくにグラフィックを用いたコンテンツや動画・アニメーションを多用する場合には、端末間での表示確認が重要となります。

ただし昨今ではデジタルブックの技術も向上しており、端末に合わせた表示ができるサービスが増えています。事前に操作性などを確認したうえで、自社が提供したい内容を見せたい方法で見せられるかを確認したうえで導入を進めていきましょう。

デジタルブックの作り方

デジタルブックは、専門的な知識がなくても簡単に制作できるツールが多数登場しています。そうしたツールを使って自社で制作する方法のほか「制作代行を依頼する」という方法もあり、ここではそれぞれの特徴をご紹介します。

自社で制作する

デジタルブックの多くは、PDFデータや画像をもとに、専用のクラウドツール上で誰でも簡単に制作できる仕組みが整っています。近年ではHTMLやCSSといった専門知識を必要とせず、直感的な操作でページの編集や装飾が行えるサービスが主流となっています。一般的な手順は以下の通りです。

1.素材を準備する

もととなるPDFデータ、画像、動画、テキストなどを用意します。パンフレットやマニュアルであれば、既存の印刷物のデータをそのまま活用できる場合もあります。

2.ツールにアップロードする

多くのサービスでは、PDFファイルをそのままアップロードすれば、自動的にデジタルブックの形式に変換されます。ページ順やレイアウトも自動で反映されるため、初めてでも安心です。

3.インタラクティブな要素を追加する

リンク、画像、動画、音声、ポップアップなどをページ内に自由に追加できます。また、目次やページジャンプ、外部リンクなどの導線設計も可能です。

4.デザイン・装飾を調整する

ページの背景やフレーム、ナビゲーションボタンのカスタマイズ、ページめくりの演出なども編集できます。ブランドカラーに合わせたデザイン統一も可能なので、イメージに合わせた装飾を施しましょう。

5.公開・共有設定を行う

完成したデジタルブックは、公開URLを発行して社内外に共有できるほか、パスワード設定やアクセス制限、公開期間の設定など、用途に応じた管理が行えます。

6.閲覧状況を分析する

アクセス解析機能が備わっているツールであれば、どのページが多く読まれたか、滞在時間はどのくらいかといった閲覧データを取得できます。これにより、資料の改善やマーケティング戦略への活用も可能です。

制作代行を利用する

自社内でのリソース確保が難しい場合や、デザイン・編集に高い完成度を求める場合には、制作代行サービスの利用もおすすめです。制作会社に依頼することで、構成案の作成からページデザイン、コンテンツの編集、リンクや動画の挿入、さらには多言語対応までを一括で委託することができます。

サービスごとに流れは若干異なりますが、要望のヒアリングから公開までを一貫してサポートしてくれることも多いため、時間的・人的負担を抑えながらクオリティの高いデジタルブックを制作できるでしょう。ただし、コストが発生する点や、運用開始後の更新に都度依頼が必要になる場合もあるため、導入の目的と運用体制に応じて、内製と外注のどちらが適しているかを判断することが大切です。

デジタルブックを作る際に重視する点は？WEBアンケートで調査！

ここまで、デジタルブックの活用方法や機能、メリット・デメリットなどについて解説してきました。紙媒体やPDFなどでは実現できない魅力もあり、多方面に活用できることがお分かりいただけたのではないでしょうか。

しかし実際にデジタルブックを制作するにあたり、どのサービスを選べばよいか迷ってしまう方もいるかもしれません。そこで当サイトでは、デジタルブックを作る際に重視する点についてWEBアンケート調査を実施したので、ぜひ参考にしてみてください。結果は以下の通りです。

第1位は「料金プラン」でした。プランによって利用できる冊数や容量、機能などが異なるので、単純に値段だけで判断するのではなく、利用目的に応じて最適なプランを選ぶことが必要です。中には、契約期間の縛りがなく短期的に利用できるサブスクプランが選べるサービスもあるので、デジタルブックの利用が初めての方はぜひそのようなプランを試してみるとよいでしょう。

第2位は「機能・サービス」でした。搭載されている機能はサービスによって異なるので、なるべく機能が充実しているものを選ぶのがポイントです。加えて、柔軟なカスタマイズが可能なサービスであれば、より自社のニーズに合った過不足のないデジタルブックの運用が叶うでしょう。

第3位は「セキュリティ体制」でした。営業資料や社内文書など、機密性の高い情報をデジタルブックで運用するには、堅牢なセキュリティ体制が欠かせません。どのようなセキュリティ対策がなされているかはもちろん、コンプライアンスの厳しい大手企業の導入実績があるかどうかなどもチェックしてみるとよいでしょう。

第4位は「サポート体制」でした。問い合わせへの個別対応はもちろん、無料トライアルで導入前のお試しができたり、代行サービスによって制作をまるっとお任せできたり、必要に応じて頼れるサポート体制が充実していると安心です。

アンケートの結果は以上です。ここからは、デジタルブック制作サービスを選ぶ際にチェックしたいポイントについて、より詳しく解説していきます。

デジタルブック制作サービスの選び方

デジタルブック制作サービスには、機能や料金体系、セキュリティ対策、サポートの内容などに違いがあります。ここでは、自社に適したデジタルブック制作サービスを選ぶためにチェックしたいポイントをご紹介します。

機能・サービス

デジタルブック制作サービスを選ぶ際、まず注目すべきは機能の充実度です。外部サイトへのリンクや動画の埋め込み、検索・目次機能、閲覧ログの取得といった基本機能をチェックし、運用したい方法に適したサービスであるかを確認しましょう。また、利用できる機能はプランごとに異なるケースがある点にも注意が必要です。

加えて、カスタマイズ性の高さも重要なポイントのひとつです。たとえばデザインテンプレートを自由に設定できたり、独自ドメインでの配信やアクセス制限が可能など、運用方法に合わせたカスタマイズができるサービスであれば便利に活用できます。

セキュリティ体制

セキュリティ体制は、企業の情報資産を守るうえで欠かせない選定基準のひとつです。とくに営業資料や社内文書など、機密性の高い情報をデジタルブックで扱う場合は、閲覧制限やパスワード設定、IP制限、通信の暗号化といったセキュリティ対策を講じられるかどうか確認する必要があります。

たとえば、大手企業への導入実績が豊富なサービスであればセキュリティ体制についても評価が高いと判断できるので、安心して利用できるでしょう。ぜひ導入実績なども確認したうえで、情報漏えいなどのリスクを最小限に抑えられるデジタルブック制作サービスを利用してください。

料金プラン

サービスごとに料金形態は異なります。ページ数や閲覧数に応じた従量課金制、定額で利用できる月額プラン、短期キャンペーン向けの一時利用プランなど、目的に合わせて最適な料金プランを選びましょう。

自社に合わせた運用を行い、無駄な費用を発生させないためには、利用目的や期間、公開規模に応じて最適なプランを選択できるよう、多様な料金プランを取り揃えているサービスがおすすめです。とくに料金面は不明瞭になってしまうケースも多いので、事前に相談して明確な料金の提案を行ってくれるサービスを選ぶことで、不安を解消できます。

サポート体制

導入後に不便さや不安を感じないため、そして運用を円滑に進めるためには、サポート体制が充実しているかどうかも重要なポイントです。FAQやマニュアルといったサポートに加え、チャット・メール・電話などの問い合わせ窓口の有無、初期設定や活用法についての導入支援など、サポート内容の範囲はサービスごとに異なります。

とくに初めて導入する場合は不安が多いはずなので、初回導入時のセットアップサポートや運用相談、活用のための提案など、伴走型のサポート体制を整備しているようなサービスがおすすめです。社内にITリソースが限られている場合などにも、こうしたサポートがあると、スムーズに導入を進めていくことができるでしょう。

デジタルブックを活用しよう！

印刷や保管のコストや手間を削減するためにも、そしてSDGsを意識した経営を進めていくためにも、紙媒体のペーパーレス化は避けて通れません。初めて利用する方でも簡単にデジタルブックを制作できるサービスは増えているので、ぜひ自社に適したサービスを導入し、業務効率化やマーケティングなどにも活用しましょう。